こんにちは！ せがひろです。
今回は、
「50歳からやってはいけないお金のこと」
これについて解説します。
今の時代、５０代になっても
戸惑うことばかりです。
仕事、お金、老後の生活など、
考えなければならないことが
たくさんあります。
ただ、多くのサラリーマンは
定年までまだ時間があると考えて、
その戸惑いも、それほど切実な
ものではなく、
ぼんやりとしたものであることが
多いような気がします。
私が「いよいよ」と感じたのは、
先輩が５０歳を過ぎて、
車のローンを組もうとしたとき、
出来なかったという話を聞いた時です。
要は、退職年齢まででしか、
ローンは組めないということです。
しかし、現代において５０代というのは、
人生における最も重要な時期だと、
２つの理由から言えます。
１．寿命が伸びて５０歳になった以降も、
あと３０年から４０年ぐらいの時間が
あることです。
そして、定年後に働くとしても、
現役時代とは全く異なる自由な時間を
持つことができます。
２．選択肢が増えた
例えば、何歳まで働くのか、
生涯独身なのか、
パートナーを得るのか、
もし、パートナーを得たら、
共に働くかどうか、
そして年金の受け取り方や資産運用まで
今の時代は多くの選択肢があります。
多くのメディアは、
お金に関する老後不安を煽っていますが、
不安の最大の原因は「分からない」ことです。
分からないこを分かるようにする。
すなわち、考えるべきことを考えて
準備すべきことを準備すれば、
お金のことを過剰に
心配する必要はないです。
このブログでは老後不安を解消するための
シンプルで実践しやすい内容を
厳選して、お伝えします。
ぜひ、最後まで読んでみてください。
目次
老後2,000万円問題のウソ
老後2000万円問題。
この言葉を聞いたことがある人は
多いと思います。
この言葉は、２０１９年６月に金融庁から
リリースされた報告書が発端となっています。
今後、高齢化が進む日本における
金融サービスのあり方について、
その利用者である個人及び金融サービスを
提供する業者などの意識を高め、
具体的な行動に繋げていくことを
目的とした有識者会議の報告書です。
この文書には、夫６５歳以上、妻６０歳以上の
夫婦のみの無職の世帯では、
毎月の不足額は平均５万円であり、
まだ人生が２０年から３０年あるとすれば、
不足額の総額は単純計算で
１３００万円から２０００万円になると
いうものです。
実は、この考え方は２つの問題点があります。
１つは、２０００万円不足しているのではなく、
２５００万円も余裕があります。
報告書には高齢者夫婦無職世帯の
毎月の収支は約５万円不足するとありました。
しかし、高齢夫婦無職世帯の平均準貯蓄額は、
２４８４万円と記載されています。
この準貯蓄額は、ローンや借入れ金の残高を
差し引いた純粋な貯蓄額です。
つまり、ここで取り上げられた設例では、
平均で２５００万円の貯蓄を持っています。
そのため、毎月５万円も支出が
オーバーしているだけで、
２０００万円不足しているのではなく、
２５００万円も、
余裕の貯蓄を持っているため、
少しずつ取り崩して年金支給額を上回る
金額で生活していることです。
もう１つは、
支出の中身がかなり不自然です。
それは食費が月に６万４４４４円
となっています。
日頃家計簿をつけている人であれば、
この金額は、
平均でもかなり多いと感じると思います。
著者の食費は、
平均３万５０００円程度であり、
明らかに違和感を感じるものです。
そもそも、このデータは金融庁の
報告書の中で、厚生労働省の資料である、
２０１７年の家計調査報告を
参照元とした記載があります。
実は、この家計調査報告の収入の数字は
２０１８年以降に上がっおり、
２０２０年には不足額は、
５５万円になっています。
なぜ、２０００万円からここまで
減少したかというと、
２０２０年にはコロナで一人１０万円の
特別定額給付金が支給されました。
それも含めて収入が
年間２４万円増えています。
一方、支出は同じコロナ禍の影響を
受けて外出が減って、
年間で１２万円減少しています。
こういうデータは単年度だけでは
意味がないのです。
平均寿命のニュースを見て
寿命が延びたと思いこむのに
等しいと私は感じました。
２０２１年によると不足額の
総額は約６８０円となります。
たまたま２０１７年のデータで
支出が多かったという話であり、
この数字だけを見て
一期一憂しても意味がないです。
それにここの数字はあくまでも平均で、
調査した世帯数も約８０００世帯です。
大事なことは老後２０００万円問題
などというありもしない問題に、
振り回されるのではなく、
自分の家計のことや将来の収支を
きちんと考えることです。
高額所得者が必ずしも資産家ではない
世間一般では、高収入の人は
お金持ちと考えられています。
メディアなどに登場して活躍する
有名人などを見るときっと、
彼らはたくさんのお金を持っているに
違いないと思い込みがちです。
しかし、そうとは限らないです。
それは著名な芸能人が多額の
借金を抱えて破産する事例は、
昔からよく聞きます。
これは多額の収入がありながら、
貯金がほとんどない。
あるいは、金融資産を
持っていない人は意外に多いです。
その理由は単純です。
お金を使いすぎるからです。
どれだけ収入が多くても、
それを上回る支出があれば、
お金は決して貯まらないというのは
当たり前の話です。
特に収入の多い人に限ると
そういう傾向が意外と多いです。
また、このような高所得者は
収入がサラリーマンと異なり、
変動が大きくなります。
すなわち、儲かる時と
そうでない時の楽さが大きいです。
さらに支出も商品仕入れや、
自分のイメージを維持するための
生活費用が高騰するなど、
支出額の変化率が大きいです。
このような観点では
サラリーマンの方が、
資産形成に成功する
可能性が高いと言えます。
それは収入が安定していて
計画的に管理していれば、
予定外の支出もそう出てくる
ものではないからです。
実は億万長者から学ぶことができる
彼らの共通するポイントは、
たった１つです。
それは収入以上に使わないという、
ごくシンプルで当たり前の話です。
多くの企業では人事部門が毎年セカンド
ライフセミナーといったタイトルで、
５０代の社員に対する老後の
準備に向けたセミナーが行われています。
その際、グループディスカッションを
設ける場があり、
多くは役職ごとに議論をします。
そこで面白いのが役職者は
資産が貯まっておらず、
逆に役職がなくても、しっかりと
資産形成できている人が多いです。
これは収入に比べて
支出が多いからですが、
なぜ、このようなことが起きるのか？
そもそも支出には
固定費と変動費があります。
固定費の見直しは、
昨今浸透しつつあり、
保険や携帯電話など
改善が進んでいます。
ところが、変動費は
人によって様々です。
特にサラリーマンの変動費が多いのは、
付き合いによる飲食です。
社会的に高い地位にある人は
部下も多く、
飲食の機会が増える
ケースが多いためです。
また、ストレスの解消で多くの
お金を使うこともあります。
サラリーマンに限らないですが、
一般的に多くの人は収入を増やす
ことばかりに目を向けます。
しかし、収入をコントロールするのは、
ほぼ不可能です。
自営業やフリーランスは収入が
不安定のため当然ですが、
サラリーマンでも昇給や
昇格を自分で決められないため、
収入のコントロールは
できないです。
特筆すべきは、サラリーマンは、
リストラや定年退職の翌月から、
収入がゼロになることを
忘れないで欲しいです。
自営業やフリーランスは、
自ら辞めない限り、
稼ぎ続けることができます。
なので、一概にどちらがいいとは
言えないわけです。
自分が、どちらに向いているかの
選択だということです。
話しを戻しますが、
コントロールできるのは支出です。
そのためには、
支出の見える化が必要です。
漠然とした老後の不安も、
見える化を行うことで、
多くの部分が解決します。
50歳からでも遅くない理由
この本の著者は、
セカンドライフセミナーや、
ライフプランなセミナーを
行っていて、
受講者から「５０歳からでは
もう遅いのではないですか？」
という声が挙がっていると
話しています。
確かに、５０歳でゼロから
１億円を貯めようと思うと
流石に遅いです。
しかし、老後安心して生活して
いけるかと考えるのであれば、
遅くはないです。
それは人が老後を安心して
暮らすための必要金額が一律ではなく、
人それぞれだからです。
しかし、世の中で働く９割近くは
会社員や公務員の人であり、
サラリーマンをずっと続けてきた人は、
それほど心配する必要がないです。
ここでは、５０歳からでも
決して遅くはない理由として、
厚生労働省が毎年実施している
国民生活基礎調査というものがあります。
この中にある貯蓄項目において、
４０代から５０代に入ると、
大きく増えています。
これは、５０代に入ってくると
人によっては、
そろそろ教育費の負担が
軽くなる時期であり、
給料は、それ以上に上がらない
ことが多いため、
税負担が増えることもないです。
結果として可処分所得が
増える可能性が高く、
貯蓄する余裕も出てきます。
また、世の中の状況としては
長く働くということに舵を切っていて、
昔は、６０歳で定年を迎えた後に
働く人は、、あまりいませんでしたが、
現在では６５歳までの雇用機会の
確保が義務化されたこともあり、
６０歳から６４歳までの働く人は、
７割を超えています。
また、最近では７０歳までの
就業機会の確保が努力義務化されたため、
６０代前半ほどではありませんが、
６５歳から６９歳まで働いている
人の割合は、５割ほどいます。
このようなデーターからすれば、
５０歳と言っても、
まだ２０年近くは働く可能性があるし、
体力的にも精神的にも充分、
その能力がある人が多いはずです。
実際に５０歳以降に働いて得る報酬は、
２０２１年版国民生活基礎調査によると、
２０２０年の全世帯の平均所得額は、
約５６４万円となっていて、
仮に６０歳で定年を迎えるまでは、
この所得収入があり、
それ以降は現役世代の半分程度の
給料と仮定した場合、
５０歳以降６５歳まで働いた場合の
所得の合計は７０５３万円になります。
７０歳まで働くと８４６５万円になります。
一方、５０歳から７０歳の支出額は、
約６６１０万円です。
その結果、仮に６５歳まで働いて、
あとはリタイアしたとしても、
支出は賄えるし、７０歳まで働けば
１８００万円ぐらいの余剰が生まれます。
さらに働いてる間の収入だけではなく、
年金受給も加わります。
ただし、収入額も、支出額も、
平均的な情報を元にしたものであり、
かつ、年金だけで賄うことも
難しいことから、
早めに自分で資産形成する
ことも必要です。
高齢化が進む時代においては、
その対応策として、
就労機会の拡大だけではなく、
資産形成においても、
比較的年齢が高い人でも、
活用できる制度が整備されつつあります。
ただし、若い人と比べて、
残された時間自体は短いため、
あまりリスクが高すぎる運用は、
控えることを意識してくださいね。
また、資産形成するにも知識が必要です。
その正しい知識を手に入れるためには、
やはりお金が掛かるということは、
割けることができないことを
忘れないでおきましょうね。
長く働くとどんないいことがあるのか？
よく「老後の三大不安」と
言われるものがあります。
それは、病気・貧困・孤独の３つです。
年齢を重ねてくると
体に悪いところが出てきます。
また、老後にお金がなくなって
しまう不安もあります。
そして孤独は、会社を辞めると
突然襲いかかってきます。
現役時代は、働いているため、
会社という組織を通じて、
人との繋がりがあります。
もちろん、人間関係が煩わしく、
ストレスになる場合もありますが、
少なくとも孤独に
なることはありません。
長く働くことの最大のメリットは、
この三大不安がある程度、
解消されるところにあります。
特に孤独については、
趣味やボランティアなどといった、
社会的な活動を続けていくことで、
ある程度解消することができます。
また、中には一人でいることが
好きな人もいると思います。
ただし、それは日常的に
多くの人と繋がっているから、
家にいる時ぐらいは、
一人で過ごしたいという
気持ちが強いと思います。
世の中の多くの仕事は自分一人だけで
作業を行うわけではなく、
様々な人と連携しながら進めていきます。
働いていれば、連携とか連帯という
繋がりによって、
孤独に陥ることが少なくなります。
特に健康面については、働くことで
健康が維持される面があります。
もちろん、現役時代にありがちだった
心身をすり減らすような働き方は、
健康を害します。
しかし、もう少しゆったりとした
働き方であれば、
何もしないよりは健康にいいはずです。
働くということは、
程度の差はあるものの、
多少のストレスが掛かります。
ストレスが全くない生活が理想的な
心の健康状態であるとは言えないです。
これもバランスです。
お金については、遊ぶために働く、
楽しむために働くことです。
年金だけでは心許ない。
趣味やイベントに対する費用も
定年後の働きを通じて、
実現していくことができます。
働く目的が変われば
収入は少なくても大丈夫になるし、
モチベーションも上がるはずです。
定年後の働き方は
働くということのイメージを
それまでと変えてみるのが
いいと思います。
合わせて長く働くことで
年金の受け取り始める年齢を
遅くすることができて、
厚生年金の加入期間が長く
なることによる増額。
そして年金の受給開始を６５歳から
下げることによる増額が期待できます。
会社に務める場合、原則として
厚生年金に加入し続けるため、
その分厚生年金の
加入期間が長くなります。
その間、年金保険料を収めるため、
当然、将来の年金受給額が増えます。
増額は収入によって変わるため
一概に言えませんが、
仮に月２０万円の給料で
６０歳から７０歳までの１０年間働くと、
その後の年金は、
年間１４万円弱増えます。
また年金時給開始の繰り下げは、
６５歳よりも繰り下げた月ごとに
０．７％ずつ給付額が増額されます。
７０歳から受け取り始めると４２％
７５歳から受け取り始めると８４％
増えることになります。
このように長く働くことの効用は、
かなり大きなものになるため、
ぜひ、検討してみてください。
５０代でも仕事を頑張る理由
５０代になると、それまでとは違って
働きづらくなります。
・先が見えている
・責任ある立場を離れる
・体力的に衰える
などといったことが考えられます。
しかし、ここで発想を根本的に
変える必要があります。
長く働くということなら
再雇用は難しいです。
多くの場合は６５歳までしか
雇用されないです。
もし、転職が検討できるとすれば、
それは専門性です。
技術であれ、営業であれ、
どんな種類の仕事でも、
高い専門性を持っていることが
とても重要です。
社内で出世することよりも、
自分の専門性に磨きをかける
職人気質の人が受け入れられやすいです。
もちろん、多くのサラリーマンは
スペシャリストではなく、
ジェネラリストを求められてきました。
そのため、自分でこの仕事のプロだと
いい切れる人は多くないです。
しかし、５０代に入ったら社内での
キャリアパスが重視されて、
部門を超えた異動が
増えるケースはなく、
５０歳から先は自分の仕事の専門性に
磨きをかけていけばいいです。
ただし、多くの人は出世よりも、
自分の専門性を磨くという
働き方は中々考えないです。
特に管理職だった人は役職定年で
ラインの長を外れるケースが出てきます。
すると途端にに気力を失うことは
よくあるケースです。
しかしながら、役職定年はまたとない
チャンスでもあると、
２つの理由から言えます。
①自分の専門性を見出し、
それに注力することができるようになる
管理職は自分自身の仕事よりも、
部下の指示や相談ごとへの対応、
トラブル解決や人事など
組織運営上の仕事が中心です。
必然的に専門性とは
ほぼ遠い状態で仕事をします。
ところが、役職を外れて
一兵卒になれば、
会社で仕事に取り組む時間は
全て自分の仕事ができます。
部下や上司の面倒を
見る必要はありません。
だからこそ、自分の専門性を
磨くことができます。
②兼業や副業が可能になる
働き方改革の一環として厚生労働省は
２０１８年にモデル修業規則の改定を行い、
兼業や副業が認められる方向に
舵を切りました。
ただ、実際にはまだまだ認められて
いないケースもあります。
副業のメリットは、単純に収入源が
多様化することや、
６０歳以降の準備にもなります。
５０代でも大いに仕事は頑張るべきで
６０歳以降の仕事が決まってきます。
会社から命じられて仕事をすることから、
少し発想を変えてみてください。
貯蓄ではダメなのか？
お金を作るためには、
３つの段階があります。
１．働いて稼ぐ
２．支出をよく考えて、お金を余らして
そのお金を貯める
３．様々な投資をしてお金を増やす
というものです。
ここでのポイントとして
最初から貯める分は手を付けず、
残ったお金で生活する
習慣をつけてください。
たくさん稼いでも、
たくさん使ってしまえば、
お金は残らないです。
そして、お金は
投資していきましょう。
本質は、世の中に
お金を回すことです。
手元のお金をそのまま置いても
１円も増えないです。
何らかの形で世の中に
お金を回すことをしなければ、
お金は増えないです。
これは今すぐに必要としない
お金を必要とする人に回して、
回してもらった人は、
このお金を元手に事業を行い、
その結果、得られた収益の一部を
お金を回してくれた人に
お礼として渡すものです。
ここで重要なのは、
お金を回した先が、
お金を有効に使って、
たくさんお金を
増やしてくれることです。
だから、投資先の
選定というのは重要です。
ここで考えるべきは
リスクの観点です。
誰が、このリスクを取るのか？
リスクを取らなければ、
リターンは得られないです。
銀行預金の場合は、預金者ではなく
銀行がリスクを取っています。
そのため利益の多くを
銀行が得ることになります。
資産形成を行う上でをする
かどうかは、
リスクを取る覚悟があるのか
どうか次第です。
取れるリスクの大きさは
人によって違いますが、
資産形成において、全くリスクを
取らないというのはもったいないし、
効率が悪くなります。
ここで言う投資は、
長期に続けることで報わります。
一般的に事業活動はお金を投入し、
そこから収益が生まれ、
使ったコストを支払い、
利益が生まれます。
しかしながら、生まれた利益を
全て分配したら、
次の利益を生む機会がないです。
そこで利益の一部、あるいは
その全部を次の利益を求めて
新たな事業活動に投入します。
これは言ってみれば貯蓄や
投資において得られた金利や配当を
再び預けたり、投資したりすることで
得られる福利の概念と同じです。
資本主義経済において投資し
続ければ報われる可能性があります。
ぜひ、長期的な観点ですることを
意識してください。
何にどうやって投資をすればいいのか？
投資する対象は価格変動に
掛けるのではなく、
価値の向上に
掛けることが大切です。
価格は、必ずしも正しい価値を
表わしているわけではないです。
投資で大事なことは、
投資する対象自体が、
新たな価値を生み出すことです。
それ自体が新しい価値を
生み出す可能性のあるもので
投資対象としては適切です。
ただし、株式や不動産に
投資するにあたり、
難しいと感じることが２つあります。
１．まとまった資金がないと投資できない
不動産投資の場合は、ＲＥＩＴのような
ものに投資するのでなければ、
物件を購入するには
数百から数千万円が必要です。
もちろん、融資などを受けますが、
巨額な資金というのは高いハードルです。
また株式は、最低購入単位も下がっていて、
ミニ株なども出始めているため、
まとまった資金がなくても
始めることができます。
２．何に投資すればいいのか判断すること
株式で言えば銘柄、
不動産で言えば物件です。
個人が資産形成するために
最もふさわしく、かつ有効な手段は、
優良な株式を長期に渡って
保有することです。
そんな時に活用できる方法が、
投資信託です。
投資信託は不特定多数の人が
お金を出して１つの塊にして、
専門家に委託をする性質のものです。
この投資信託は小額から
スタートできて、
幅広く分散投資が可能で運用専門家に
委託できることがポイントです。
いくら専門家に委託するとはいえ、
自分のお金を任せるため、
ぜひ、自分でも投資信託の基礎は
把握してみてください。
１冊本を読むだけでも理解はできます。
まとめ
５０代は人生において最も大事であり、
かつ非常に面白くなる時期です。
６０歳の定年を迎えても、
多くの人は働いています。
７０歳を超えても働いている人は
約３０％と言われていて、
およそ３人に１人は
７５歳まで働いています。
問題なのは、
年齢ではなく働き方です。
要するに誰のために
働くのかが全く異なります。
現役である２５歳から５０歳は、
誰かのために働いていました。
会社のためだったり、
家族のためです。
しかし、５０代以降は、
誰かのためではなく、
自分のために働く時期です。
働くというのは金銭を得る
ためだけでなく、
趣味やボランティアなどを
含めた広い意味での活動のようなものです。
５０代という黄金時代を過ごすために
必要となる考え方をお伝えしました。
この内容が参考になれば嬉しいです。
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